新規会員のご紹介
ここでは、新規特別 (法人) 会員様を中心にご紹介するページです。
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作成要項 |
2019年新規特別会員
2017年新規特別会員
東レ・デュポン 株式会社 名古屋事業場
(https://www.td-net.co.jp/)
東レ・デュポン(株)名古屋事業場では、熱可塑性ポリエステルエラストマー「ハイトレル 」の技術開発、製品開発をしています。
ハイトレル は、米国デュポン社が開発した製品であり、日本では、弊社が製造・販売を行っています。ハイトレル は、ゴム弾性を持ちつつ、高機能性、良成形加工性を備えたエンジニアリング・エラストマーです。
デュポン 、ハイトレル は、米国デュポン社及び関連会社の商標あるいは登録商標です。
DKSHジャパン株式会社
(https://www.dksh.com/jp-jp/home)
DKSHジャパン株式会社は、世界35のマーケットに825拠点を有するスイスのグローバル企業「DKSHグループ」の一員です。1865年(慶応元年)に横浜で創業し、2015年に150周年を迎えました。化学品ビジネスラインでは医農薬の中間体、液晶や有機EL用の電子機能性材料、受託合成によるファインケミカルの販売を手掛け、また、太陽電池用材料、触媒、吸着剤、インキ・塗料・コーティング分野においては、紫外線吸収剤などの各種添加剤、紫外線硬化型の光重合開始剤やモノマーの販売活動をしてきました。近年は、Honeywell社、Birla Carbon社、ICL 社製品の販売を開始しています。また、環境負荷を減らすことができる無溶剤系の粉体塗料用の樹脂・硬化剤・添加剤の販売を2013年より開始し、水系塗料・インキ向けには分散剤、防腐剤のラインナップをスタートさせます。
日本電子株式会社
(https://www.jeol.co.jp/)
日本電子は、戦後間もない1949年に科学技術の発展に貢献する会社を目指し、電子顕微鏡の開発・製造会社として設立されました。英文名はJapan Electron
Optics Laboratory Co.,Ltd.の頭文字をとってJEOLと命名。その後、分析機器、医用機器、半導体機器などにも事業を拡大し、グローバルに展開する販売・サ
ービスのネットワークを通じ、世界的なハイエンド機器メーカーとしてお客様より高い評価を頂いております。また、受託分析業務も積極的に展開しておりま
す。製品評価、不良品解析などお困りの際にはご活用ください。詳しくはホームページをご参照ください。(リニューアルされました。これまでの無骨なイ
メージからの脱却を目指し頑張っています。ぜひ、ご覧ください。)
グンゼ株式会社 エンプラ事業部
(http://www.gunze.co.jp/epd/)
エンプラ事業部では、フッ素樹脂やポリイミドといったエンジニアリングプラスチックの加工品の製造販売しております。
主には、半導体業界向けの各種のフッ素樹脂製品や複写機やプリンタなどのOA機器や産業分野の製造工程で使われる機能部品を製造しています。
定着ベルト/ロール用フッ素薄膜チューブ、転写ベルトはOA機器分野に革新をもたらし、高画質印刷を可能にし、産業分野で使用される機能部品では、
汚れ防止などの品質保持を手助けするなど、お客さまのニーズに応じた、より質の高い製品を開発しています。
ポリプラスチックス株式会社
(https://www.polyplastics.com/)
私たちポリプラスチックスは、エンジニアリングプラスチックの代表格であるポリアセタール(POM)を日本で初めて製造した
「エンプラ」のエキスパートです。1962年の創業以来一貫して行ってきたことは、単に材料を供給するだけではなく、最適な技術
ソリューションの提供を通して、お客様のより良い製品づくりのお手伝いです。設計・加工・製品などの50年以上に渡る膨大な
バックアップデータを基に、お客様に設計の段階から最終的な量産まで、幅広く、きめ細かくサポートできる点と、製品の品質そのものが
持つ信頼性が私たちの強みです。現在はPOMのほか、PBT、PPS、LCP、COCなどのエンプラ製品の製造・販売を、グローバルに
展開しています。「お客様の期待以上の価値を提供する」 それがポリプラスチックスの信念です。
クミアイ化学工業株式会社
(http://www.kumiai-chem.co.jp/)
平成29年5月1日にクミアイ化学工業はイハラケミカル工業と合併致しました。
これまで両社は共同で新農薬を創製、開発し、事業を進めてまいりました。
中核である農薬事業は農業改革、世界的な人口増など国内外で大きな事業環境の変化の中にあります。
今後は、農薬・化成品事業の最大化を図るため、両社の強みを発揮しシナジー効果を高めることで、
企業価値向上、ステークホルダーの利益につながる持続的な成長を目指します。